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フリーアドレスにしたら、働き方変革?

2017年04月07日

働き方変革とフリーアドレス

政府が成長戦略の柱に掲げる「働き方改革」。実行計画も発表され、あらゆる企業にとってもますます「何か変革しなくては!」という状況になっているのではないでしょうか。

その取り組みの施策として「フリーアドレス」を検討され、ご相談を受けるケースが増えています。
組織の壁を超えた色々な人と顔を合わせる機会が増えてコミュニケーションが活性化することを目的とされることが多いようですが、導入にあたって気を付けなければならないポイントを考えてみましょう。

1・導入目的が不明瞭ではないか

フリーアドレスは組織の生産性を高める、コストを削減する、といった経営上の目的を実現するための手段です。ですので、解決すべき課題がなければ、無理をして導入する必要はないわけです。
他社がやっているから・・・
見学したオフィスがいい感じだったから・・・
といったように目的が不明確なまま導入を検討しているケースが少なくありません。これでは社員の同意も得られず、何をもって成功とするのか評価もできません。まずは導入目的をはっきりさせることが、出発点となります。

2・運用まで踏み込んで考えたか

フリーアドレス導入の際は、固定電話のモバイルフォン化、無線LANの導入、文書のデジタル化(ペーパーレス化)といったシステム面での整備に加え、そのシステムを活用して成果を生み出すための運用上の仕掛けや仕組み作りが必要です。フリーアドレスは運用を考えることから始まり、運用を常に見直していくことで成長する、といっても過言ではないのです。
運用の仕組みや仕掛けを検討する際にはできるだけ多くの人に参加してもらい、いろいろな視点からアイデアを出し合うことで「フリーアドレスが楽しみだ」という期待感を醸成できると、スムーズに運用が開始できるでしょう。
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<東京>THE PLACE for Change Working
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■「フリーアドレス2.0成功のポイント」
「働き方変革の支援環境」の視点から、実際にフリーアドレスを導入する際にどのような検討のプロセスが必要か、どのような点に注意すべきかについてまとめました。


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