目次

1. テレワーク・時差出勤を導入する企業が急増
2. 従来のオフィスは、テレワークや時差出勤に不向き？
3. テレワークや時差出勤の増加により、オフィスのスタイルはこう変わる
4. これからのオフィスづくりにおすすめ！「レンタル家具」のメリットとは？
5. 「新しい生活様式」に合うオフィスづくりを、レンタル家具で実現

新型コロナウイルスの感染拡大により、テレワーク（リモートワーク）や時差出勤を導入する企業が急速に増加しました。これにより、オフィスにも変化が求められています。

従来型のオフィスは、テレワークや時差出勤ありきの今後の働き方に、十分に対応できません。オフィスにどんな変化が必要になるのか、また、今後のオフィスづくりに役立つレンタルオフィス家具のメリットについて解説します。

（1）テレワーク・時差出勤を導入する企業が急増

新型コロナが拡大する以前にも、働き方改革により、テレワークや時差出勤を導入した企業は数多くありました。しかし、その運用は試験的なものであったり、一部にのみ限定されていたりすることが少なくありませんでした。

新型コロナの感染が拡大すると、テレワークや時差出勤の導入は一気に加速しました。東京都の調べによると、テレワークを導入している都内企業は2020年4月に62.7%となり、3月の24.0%と比べて大きく増加しました（出典：東京都防災ホームページ）。

また、東京商工会議所の調査によると、新型コロナウイルス対策として時差出勤を実施している企業は2020年3月の時点でも56.5％という結果が出ています（出典：東京商工会議所ホームページ）。

テレワークや時差出勤が急増した今、オフィスにはどんな変化が求められているのでしょうか。

（2）従来のオフィスは、テレワークや時差出勤に不向き？

新型コロナ対策で加速したテレワークや時差出勤により、オフィスに出社する社員数は大幅に減少しました。例えば、内田洋行では、東京都による活動自粛要請が行われた直後、出社率は12%に減少（2020年4月、新川第2オフィスのデータ）。これにより、執務スペースや会議室のほとんどが使われない状態になりました。

その後、自粛要請の解除とともに出勤する人の数も増加しましたが、以前と異なり、3密を避けるオフィスづくりが不可欠となりました。同時に、在宅勤務中の取引先担当者やテレワーク中の社員とのWEB会議（テレビ会議、ビデオ会議、遠隔会議）が増加しているため、WEB会議に集中できる場所の確保も必要とされています。

従来のオフィスでは、このような変化に対応しきれず、効率性や生産性を下げてしまう可能性があります。

（3）テレワークや時差出勤の増加により、オフィスのスタイルはこう変わる

新型コロナが終息するまでは出社人数の増減が続くと考えられ、出社率に合わせてオフィス内のレイアウトを変更していく必要があります。執務スペースでは、3密を避けるためにゆとりのある座席レイアウトを行ったり、使われていない会議室を執務スペースに振り分けて活用したりといった対策が必要です。

オフィスレイアウト例（3密を避けたオフィスレイアウト）

今後、取引先など社外の担当者や在宅のテレワーク社員とのWEB会議が増加すると予想されるため、WEB会議に集中できる空間づくりも重要です。WEB会議に対応するため、周りから視線を遮り、吸音効果のある半クローズドのフォーカスブースの需要が伸びています。

WEB会議に適したフォーカスブース

（4）これからのオフィスづくりにおすすめ！「レンタル家具」のメリットとは？

ウィズコロナ、アフターコロナの時代には、柔軟性と可動性のあるオフィスづくりが重要です。しかし、オフィス刷新のため、すべてのオフィス家具を購入することは簡単ではありません。そこでおすすめしたいのが、レンタルオフィス家具の活用です。レンタルオフィス家具には、次のようなメリットがあります。

メリット１：レンタルオフィス家具なら自社に合ったものが見極められる

新しいオフィスづくりに必要な家具をすべて購入した場合、多額の初期コストがかかるうえ、「使ってみたら自社に合わなかった」「十分に活用できなかった」といった失敗のリスクもあります。

その点、レンタルオフィス家具なら、期間を限定して自社に合ったオフィスづくりを試せます。自社にとって本当に必要なオフィス家具を見極められ、失敗を防げるのは大きなメリットです。

また、内田洋行では、既存のオフィス家具の引き取りサービス、保管サービスを提供しています。レンタル終了後の「このまま家具を購入したい」「一度、以前の家具に戻したい」といったニーズにお応えできます。

メリット2：レンタルオフィス家具は経理処理が容易で、低コスト

レンタル家具は、次のような経理上、コスト上のメリットがあります。

• 資産登録不要。減価償却費の計算や固定資産税の申告・納税などの手間が省ける
• 経費に計上でき、バランスシートに記載しないオフバランス処理ができる
• 利用する分だけ支払えばいいので、無駄なコストがかからずリーズナブル
• 使用中のメンテナンスや返却後の処理にコストがかからない

このような点からも、レンタルオフィス家具は導入しやすく、コストパフォーマンスのよいオフィスづくりを実現できます。

「新しい生活様式」に合うオフィスづくりを、レンタル家具で実現

テレワークや時差出勤をする社員が増えるなか、柔軟なオフィスづくりが求められています。しばらくの間、社会情勢や働き方の変化により、働き方やオフィスのあり方は変化するでしょう。レンタルオフィス家具を活用すれば、時勢に合わせたオフィスづくりが可能です。

これからのオフィスづくりに、コストや経理の面でもメリットがあるレンタル家具を検討してみてはいかがでしょうか。

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